医療の現場なら、例えば医師と一言で言ってみても、内科医、外科医、精神科医、歯科医、眼科医など様々な分野があります。

医師であればある程度、どの分野にも共通する基本的な知識を有してはいますが、その範囲を超える専門的な治療や知識と言うことになれば、どうしても専門の壁というものがあり、専門外の分野に関する知識や技術には限りがあるものです。

それはナースに関しても同様で、一言に看護師と言っても、担当する診療科によって必要になる知識、技術が異なります。

専門看護師とは？

ある特定の分野に特化し、様々な専門的知識や技術を有していると認定された看護師には、専門看護師としての資格が与えられます。

専門看護師として認定される分野には、精神看護、ガン看護、地域看護、老人看護、小児看護、母性看護、成人看護、クリティカルケア看護、感染看護などがあります。

これらをジャンルに区分けすれば、精神病、ガンを含めた生活習慣病医療、小児医療、婦人病医療、介護医療、感染症医療などということになります。

認定看護師との違い

専門看護師とよく似た資格に「認定看護師」があります。この2つには、（名前はよく似ていますが）はっきりとした違いがあるので、それを押さえておきましょう。

認定看護師は、より臨床に近い立場の資格と言われています。そして、より細かい分野に分かれています（2012年現在で21分野）。

一方で、専門看護師になると、看護の知識や技術に加えて、マネジメントの要素が強くなります。ですから、施設内での活動領域は、専門看護師のほうが広くなります。

専門看護師の「価値」

今の高度に専門化した医療（また看護）の世界で、何でもできますというナースより、一つの分野に特化して経験を積んだナースのほうが、雇う側からみた価値は高いと言えます。

「何でもできる」は「何もできない」と同じというのは、看護師の転職においてもある程度、真実と言えるでしょう。

専門看護師としての資格を有していれば、転職市場における自身の価値を高めることができ、ほかのナースと比較して、転職を有利に進めることができます。

専門看護師になるには

専門看護師となるためには、下記の条件を満たす必要があります。

• 看護系大学の修士課程修了者で、日本看護系大学協議会が定める特定分野のカリキュラム26単位を取得していること
• 実務経験5年以上、うち3年以上は専門看護師分野での実務経験

この条件をクリアすることで、認定審査資格が与えられ、専門看護師としての審査を受けることが出来るようになります。

また、専門看護師として資格を取得した後にも、5年周期で資格の更新が必要になります。

専門看護師は、一度取ればOKという資格ではなく、高い知識、経験、技術を維持し続けることが必須になります。

その分、専門看護師の評価は高く、医療分野では重宝される資格でもあります。

ナースを生涯の仕事と考えているのであれば、自分がどの分野の専門性をみがくのかをしっかりと見定め、技術や知識を貪欲に吸収するのがよいでしょう。

そして、専門看護師の取得を目指してみるのはいかがでしょうか？

どのような職業、どのような事柄においても、初めて何かをすると言うことは、初心者と言うことになります。

看護師の場合、看護大学や看護学校を卒業したということは、ある意味、必要な実務経験を有していると言えなくもないですが、就職して初めての職場では、当然のことながら初心者、新人として扱われることになります。

そして実務経験のない状態、これもある意味、初心者なのです。

看護師資格があっても実務経験がない場合

看護師の資格を取得したものの、何らかの事情でそのままナースにはならず、他の仕事に就いたという方も多いですよね。

そんな方が改めて看護師を目指す場合には経歴上、実務経験なしという位置づけになります。

実務経験なしとは言いますが、学校を卒業したままですから、新人と何も変わらない状態です。

ともすれば、他の仕事をしていた期間に医療技術はどんどん進歩しているので、新卒より今の看護という分野について知らないことが多くなっている可能性もあります。

仮に、学校を卒業したあとナースの仕事をしたことがあったとしても、病院ではなく、例えば介護施設や保育園などで勤務した場合、通常のナースとしての実務経験を積むことはできません。

やはり、病院に就職することがなければ、基本的な看護技術や、医療に関しての知識などが身につかないのです。

就職や転職の時点での実務経験の有無と言うのは、ナースという職業においては相当に重要な意味を持ちます。

実務経験なしの状態での転職

実務経験を持たない看護師の場合は、すぐに病院で即戦力として通用しません。

ですから、病院で看護師として働きたいと考える場合には、職探しのときに教育制度がしっかりしている病院などを選ぶ必要があります。

現在の医療機関は慢性的な看護師不足に悩まされていますので、新しい人材の発掘に奔走しています。

そのため、実務経験がないという部分は、勤務中の教育をしっかりすることでカバーするという病院も多いのが実情です。

転職支援サービスに登録すれば、そのような求人を紹介してくれますので、助けになると思います。

しかし、そこに甘えるのではなく、看護師としてのバックボーンがないということは自覚し、教育制度を活用して、看護師として成長していく気持ちを常に持っているようにしましょう。

看護師資格を持っていながらもナースとしての職業に就いていない方は、相当数にのぼると言われています。

ですから、医療機関の側からすれば、いかに潜在看護師を獲得することができるかが、現代のナース不足を解消するためのカギとも言えるわけです。

潜在看護師のニーズ

現在、医療機関を始め、様々な施設で看護師の需要が高まっています。

介護施設などでも看護師の配置が義務付けられているため、医療機関の看護師不足に拍車をかけている状態です。

この状態で新卒の看護師を取得するだけでは、人員不足を解消することは難しいため、看護師経験者を雇用することを重点課題としている医療機関は多くあります。

潜在看護師の側からのとらえ方

ナースの世界は、男性が増えているとはいえ、まだまだ女性が中心の社会であることは間違いありません。

女性の多くは、結婚や出産を機に退職する方が多く、結婚後に専業主婦や（看護師の仕事ではない）パート勤務をする傾向にあります。

なぜ、多くの潜在看護師はナースの仕事に戻らないのでしょうか？

潜在看護師が復職を躊躇する理由の1つが、長期的なブランクになります。

一定期間、職場を離れていることによって、新しい環境や仕事のあり方などについていくことができるかなどの不安を抱えていることが多く、看護師への復職を躊躇する方が多くいます。

復職を考えるなら

潜在看護師で復職を考えているのであれば、まずは派遣看護師やパート看護師という選択をすることもできます。

最近では、日勤のみのパート勤務をする事ができる職場や、看護師の派遣案件も充実してきているため、自分の都合で働くことができる環境になっています。

特に派遣看護師の場合、ある程度仕事の内容を選ぶことができ、短期の仕事も長期の仕事もありますので、看護師としてのリハビリにはうってつけの働き方と言えるでしょう。

現状の医療に触れ、慣れてきた後に再就職をどうするかはその時に考えればいいのです。

あるいは、生活の安定を図るため最初から正職での雇用を希望する場合、転職支援サービスは助けになってくれます。

よい求人を紹介してくれるだけでなく、安心して就職するためのサポートを受けることができますので、一度登録してみるとよいでしょう。

今の時代には、今の就職スタイルがあり、ブランクも気にならない働き方があります。

世界に目を向けると、見えてくるものが少し変わってくるかもしれません。

いろいろなルートで海外の求人に応募して職を得たり、また、青年海外協力隊として、個人的なレベルで国際貢献を行なっている方も多くいらっしゃいます。

海外留学で、海外の看護について学び、そのまま海外で働くということもあるでしょう。

海外に目を向けるワケ

現役ナースの中には、現状の日本の医療システムに満足し、自分の仕事に誇りを持っている方も多いですが、逆に日本の医療に関して限界を感じている方も少なくはありません。

また、自分の看護師としての可能性を更に広げるため、もっと広い世界で働いてみたいと考えている方も多くいます。

その場合、仕事の場を日本ではなく海外へ移す必要があり、海外で働くためには何が必要なのかと考えている方もいるでしょう。

海外で働くなら

まず、海外で働くことを考える場合、気をつけなければならない事があります。

欧米などの医療機関は日本の医療機関と大きく異なるということをしっかりと頭に入れておく必要があります。

日本では何の問題もなかったナースとしての仕事でも、海外で同じことをすると大きな問題になることがあります。

ですから、その国での看護師の仕事というものをしっかりと理解し、それを超えることを絶対にしてはならないというのが海外で働く場合の大前提になります。

特にアメリカなどでは、訴訟大国とも言われるように、自分の領分を超えて仕事をして死亡事故などが発生した場合には、個人への訴訟の対象となる可能性もあります。

それぞれの国によって、看護師という職業のあり方は変わります。

国によって求められる看護師像が異なるため、どの程度の仕事をするべきかというのは、それぞれの国で働いてみて初めて分かるということがほとんどです。

看護師資格について

日本国内で取得した看護師資格は、そのままでは海外では通用しません。

運転免許のように日本国内に限定された資格になりますので、海外で働く場合には、海外で働くための登録が必要になります。

特定の国では、登録を行うことで看護師資格が発給されるというケースもありますが、大半の国ではその国独自の看護師試験を実施し、合格者に免許を発行しているというケースがほとんどです。

そのため、自分が行きたい国での看護師試験はどうなのかということを事前に調べておく必要もあります。

日本看護協会では、海外で働きたい看護師のための情報提供などを行っており、各国との国際交流の一環として海外で働くために必要な情報を得ることができます。

何に不満を感じているのかはそれぞれ異なりますが、割合的には、看護師としての待遇（給与）面に不満を感じている方が多いと言えるでしょう。

看護師の待遇（給与の低さ）を巡っては、昔から議論がされている問題の一つになります。

ナース不足が問題化する現代社会では、決して無視できる問題とは言えません。

減少の一途を辿る看護師の数が問題の大きさを物語っていると言えるでしょう。

女性社会であることが間違いない看護業界ですから、離職の原因はもちろん待遇面の不満だけではありません。

でも、それが離職率の高さの原因になっているというのも、また事実ではあるのではないでしょうか。

待遇に不満がある場合の対応

ナースとしての待遇に不満を感じている場合、自分はどのようにするべきか、悩む方も多くいるでしょう。

簡単に言ってしまえば、（身も蓋もない言い方ですが…）転職以外には方法はありません。

病院側としても、人件費をできるだけ抑えたいと考えるのが当然ですし、何か特別な理由がない限り、決まった給与制度の枠内で、看護師1人の待遇だけを見直すのは難しいと思います。

では、看護師全体の待遇を改善するのか、ということになりますが、そこまで財務的に余裕のある病院は少ないですし、これも現実的には難しいでしょう。

それであれば、不満を漏らす看護師を（言葉は悪いですが）切り捨て、新しく補充をした方が病院経営としては上手く回せると考えるものです。

ですから、今の待遇に不満があるとして、職場自体を変える以外に問題を解決する手段はないというのが、シビアな現実です。

転職して待遇がよくなる可能性

では、本当に転職して待遇がよくなるのか？気になりますよね。

現在、看護師の数は圧倒的に不足しています。

今、特に、病院だけではなく、介護施設などでもナースの需要が高まっていますので、病院側としても必要な人員の確保に躍起になっています。

需要が高まれば、相応の待遇で迎えられるケースも増えてきますから、転職を検討すれば、そのような求人に出会える可能性が出てきます。

でも、単純に転職をするというだけではなく、できるだけ自分の価値を高めておくというのも必要です。

そのために、普段から個人的に勉強して、資格を取得しておくというような努力をすれば、好待遇の求人にも出会いやすくなるでしょう。

何の資格もなく、ただ単に転職をしただけで待遇が大きく変わるというのは虫がよすぎる話です。

結論は？

結論としては、今の待遇に不満があるなら、ひとまず転職を考えてみてはいかがでしょうか。

まずは求人情報を集めて（転職支援サービスに登録するのがよいでしょう）、今の自分の経験や能力で応募できそうな好条件の求人があるか、確認してみることをお勧めします。

そのうえで、まだ経験や技術が不足していると思うのであれば、頑張って経験を積み、資格を取得するのが先決でしょう。

特に、長引くデフレ経済で、平均年収もどんどん下がっていますので、1000万の収入を実現するのは容易なことではありません。

でも、たとえば、医師や弁護士や司法書士、税理士などの資格を有している場合、年収1000万を実現できると言われています。

では、看護師の資格で年収1000万を実現できるのでしょうか？

結論から申しますと、答えはYESです。ただし、狭き門なのは間違いないでしょう。

年収1000万のナースになる方法

看護師で年収1000万を達成しようと思ったら、職場は大きな大学病院のようなところを選び、かつ、そこの看護師長になることが条件となるでしょう。

そして、役職に対する手当てや夜勤手当、休日出勤の手当て、そういったものを加算してようやく年収1000万を確保するというイメージです。

ただ、実際問題として大きな大学病院の看護師長になれる確率はそうそう高いものではありません。

かなりの能力と努力、そして運を兼ね備えた人だけがなれると考えて間違いないでしょう。

では、年収1000万は無理なのでしょうか？

1000万を確保することは難しいかもしれませんが、それを目指す、あるいは限りなく1000万に近い収入を得ることは可能です。

非公開の好条件求人を狙う

今、よくいろんなところで広告が見られる看護師専門の転職支援サービスをご存じでしょうか？

そこに登録して職場を探すことで、ナースの資格を生かして年収1000万に近い仕事に就ける可能性があります。

看護師専門の転職支援サービスには、非公開の好条件案件というものがあります。

これは登録したナースの希望する就労条件やスキル、勤続年数などと条件があった際に紹介されます。

非公開求人には、年収1000万を狙えるような好条件の求人もあります。ただ、具体的には、特別の専門知識や資格が必要だとか、遠隔地の勤務が求められるとか、特別の条件があります。

でも、逆に、自分がそうした条件に当てはまりそうというのであれば、普通の求人ではなく、好条件の非公開求人を狙ってみてください。

コーディネーターによるサポート

転職支援サービスに登録すると、専門のコーディネーターが担当に付いてくれ、職場を探す際にいろんな相談に乗ってくれます。

その際、自分の「武器」になりそうな能力や条件に加えて、年収1000万を目指したいと伝えれば、それに近い収入を得られる職場を紹介してくれる可能性があります。

ですので、まずは転職支援サービスに登録してみることをオススメします。

ナースの資格を持っていれば、完全に無料で活用できますので安心して登録してください。

この方法なら、大学病院の看護師長にならなくても、1000万に近い年収を得る道が開けてきます。

ですから、中には、残業ができない事情の方もいることでしょう。

例えば、ブランクのある潜在看護師が職場復帰をする場合を考えてみましょう。

その理由は、育児が一段落した、夫の収入だけでは色々と問題がでてきた、将来のための貯蓄をしておきたい、など様々な事情がありますが、常勤のナースとして働く際に問題になるのが残業の問題になります。

できることなら残業はしたくない、残業のない職場を探したいと考えている方も多いでしょう。

一般企業の残業に対する見方

昨今、労働環境の見直しがなされたことで、ノー残業を掲げている企業も多くあります。

残業を一切禁止し、軽費の削減、社員のモチベーションの維持などを試みているわけです。

実際、残業を禁止した事で業務の効率化が進み、就業後のプライベートが充実する事で社員の意欲が増してきたという話もあります。

自分に課せられた業務を終わらせることができるかどうかは、自分自身の能力次第ですが、ノー残業を掲げている企業の場合、個人の能力を超える業務を与えることはしません。

事前に可能であるかどうかを確認し、可能であると判断した場合に任せるわけです。

それでも業務が終わらない場合、それは、本人の自己判断が出来ていなかったという評価になります。

看護師の場合は？

看護師の場合、通常の病棟業務に加え事務作業などもあり、なかなか残業をしないで済むというのは難しいものです。

でも、看護師の人手不足が社会問題化したりする中で、看護師の労働環境にも改善が図られてきています。

医療機関の側でも、いろいろと改革がなされていて、事務員の増員、日勤パートの雇用をする事で、常勤看護師の負担も相当に軽減されています。

本来、常勤看護師が行っていた病棟勤務も日勤パートの看護師が負担し、また、事務員が増える事で事務作業も大きく軽減されるという流れです。

また、看護師自身が作成しなければならない書類などは、空いた時間で作成することもできますので、以前と比べると残業をせずに帰れる日が多いというのが現状ではないでしょうか。

もちろん、病院や職場によっても、このあたりの事情は変わってきます。

残業のない職場を選ぶには

日勤パートであれば、夜勤などのない勤務形態になりますので、家庭と仕事を両立することも比較的容易になります。

また、もし、残業が全くない職場を探すのであれば、企業看護師や派遣看護師などの選択肢もあります。

また、訪問看護の職を選ぶという方法もあります。

ただ、待遇面や社会保障の面などで、やはり常勤（正職）がよいという方も多いでしょう。

もし、常勤のナースでありながら残業のない（少ない）職場を選びたいのであれば、ナース専門の転職支援サービスに登録し、その希望を伝えることをお勧めします。

今では、ナースの転職に転職支援サービスは欠かせないものになっています。

自分ひとりで就職活動をする場合、なかなか残業の多さなどの内部事情まではつかめないものです。

でも、転職支援サービスのコンサルタントは、以前に担当した転職者ともコンタクトを保っていたりすることで、そのあたりの内部事情を把握しているケースが多くあります。

こういった手段を、ぜひ賢く活用しましょう。

育児と仕事を両立しなければいけないわけですから、相当な努力が必要になってきます。

もちろん、育児も一段落し、そろそろマイホーム資金をと将来について考えれば、妻も働きに出て貯金などをする必要もあるでしょう。

子育てと仕事を両立するには

ナースの仕事の場合、子育て真っ最中の時期に、育児と仕事を両立させるためには、正職での仕事は難しくなります。

特に、常勤看護師などのように夜勤のある仕事は無理と考えるといいでしょう。

育児もしっかり、仕事もしっかりと言うのは、簡単にできるものではありません。

常勤看護師の場合、必ず夜勤が入ってきますから、どうしても夜勤の日には育児と言う部分が犠牲になってしまいます。

かといって、常勤看護師でありながら夜勤が出来ないと言うことになれば、常勤看護師として雇っているメリットも低くなりますから、自身の評価も低くなってしまいます。

育児と仕事を両立させると考えるのであれば、選択すべきは日中の仕事ということになるでしょう。

※「常勤と非常勤」をご参照ください。

子育てを犠牲にしない

幼稚園や保育園、学校などで子どもが自宅にいない日中に働き、子どもが帰ってくる夕方には自宅にいるようにしたいものです。

この条件をクリアするとなると、ほぼ正社員での仕事はできなくなります。

幼稚園や保育園となれば早くて14時、遅くても17～18時には迎えに行くことになります。

また、子どもが熱を出したりすると、すぐに迎えに行く必要がありますので、そうした突発的な事態にも対応できる働き方をする必要があります。

仮に子どもが小学生である場合、学童保育などを利用して働くということは可能です。

こちらは一般的に18時付近までは預けておけますので、フルタイムで働いても十分間に合うでしょう。

ただ、ナースには夜勤が付き物です。夜勤のときにどうするかは、考えておく必要があります。

育児と仕事を両立させるのであれば、公共施設などのサービスはフル活用しなければいけません。また、家族や親族のサポートを受けられるなら、それも考えておくべきです。

自分で何でも出来ると高を括っていれば、必ず痛いしっぺ返しを受けることになります。

多少の出費はあっても、子どもの安全などを考えれば、学童保育や一時保育などのサービスを活用することは必要不可欠となってきます。

共働きと言う選択肢もありますが、単純に共働きをするだけでいいの？と疑問に感じる方もいるでしょう。

いかに得に、いかに支出を抑えて収入を増やすかと言うことを考えた結果、多くの場合に行き着くのが夫の扶養の範囲内でのパートと言う選択肢になります。

実際、夫の扶養の範囲内で働きたいと考えている方も多いわけですが、では、扶養の範囲内で働くためには、いくら程度の収入でいればいいのでしょうか。

一口に扶養の範囲と言っても、2つのことが関係しています。

1つは、所得税の税額を抑えて手取り収入を増やすということ、そしてもう1つは、社会保険でいうところの扶養の範囲内に収入を抑えることです。

税金面での扶養範囲

一般的に扶養範囲内でパートをすると言う場合、多くは税金のことを第一に考えて扶養範囲内に収入を抑えることを考えるものです。

夫の扶養範囲内で税金が増えずに働くことができる金額は、年間を通して103万円になります。

パート収入が103万円以下であれば、自分自身には所得税がかからず、また、夫の所得税に関しても配偶者控除が適用され、所得税額が減ります。

自分自身になぜ所得税がかからないかと言うと、すべての人に必ず適用される控除として、給与所得控除の65万円、基礎控除の38万円が適用され、所得がゼロとなるからです。

小難しく感じるかもしれませんが、分かりやすくいえば、年間の収入が103万円を超えなければ夫の扶養範囲内で働くことができるということになります。

社会保険面での扶養の範囲

社会保険でいうところの扶養と言うのは、夫の社会保険を適用しながら働くことができる限界値と考えるといいでしょう。

こちらの金額は130万円となっています。

この金額を超えて収入を得ている場合、夫の扶養から外され、保険料を自分で支払わなければいけなくなります。

結論は？

夫の扶養範囲内で働きたいという場合、通常、基準になるのは103万と言う収入でしょう。

税金を増やさず、夫の社会保険を適用する事ができるラインですから、このラインを大きくオーバーするのでない限り、これを超えて働くメリットはあまりありません。

もちろん、普通にそれ以上の収入がある場合は、夫の扶養から外れて働くという選択肢もあります。

ただ、収入が103万円のライン近くである場合は、夫の扶養範囲内で働くことを考え、103万を限度にして計算するといいでしょう。

転勤の多い職場では、短くて半年、長くても2年という早い周期での転勤を言い渡されることも珍しくないので、正直、妻は引越しに次ぐ引越しという生活を強いられることになります。

専業主婦ならまだ良いのですが、妻が看護師で仕事を続けたい場合には、引越しした先々で新しい職場を探さなければなりませんから、これは大変なことです。

看護師の職探し

でも、看護師はどこも人手不足。

看護師の資格を持っているのであれば、職探しには困らないはずです。正職での就職をすることも可能でしょう。

ナース不足は大きな社会問題であるのに、解決の糸口が掴めないまま恒久化していますので、働き口は比較的多くあるものです。

引越し先が地方の場合には、多少、探す時間がかかることもありますが、都会であれば、かなり条件を絞っても就労条件に妥協をすることなく探せる傾向にあります。

意外に大変な就職後のストレス

ただ、就職先には困らなくても、新しい職場に慣れて仕事を覚えていくというのは、精神的に非常に疲れるものです。

それも短いスパンで職場を転々とするのは、結構な負担になります。

特に子どもが小さい場合などは、子どもが急病になってしまえば遅刻や早退をしなければならないことも多く、急に休まなくてはならない場合もあるでしょう。

そうなると、早く職場に慣れたい、早く仕事を覚えたい、と思ってもなかなかうまくはいきません。

そうしているうち、ストレスが溜まってしまって家庭と仕事の両立が難しくなってしまいます。

パート勤務という働き方

例えば、夫の転勤のサイクルが3～4年に1度というような場合には、正職での職探しもいいでしょうが、もし、それより短い場合にはパートやアルバイトという勤務形態で仕事を続ける方が賢明かもしれません。

そうすれば、献血ルームや健診センター、保育園の看護師など、病院でなくてもお仕事は見つかります。

どこにどんな形で就職しても、夫の転勤が多いことははっきり伝えておかなければなりませんが、そのように仕事が続けられるのも看護師の資格のメリットであることは間違いありません。